


大切な家族と資産を守る、
強固な構造と信頼の技術。
2つの「住宅性能評価書」付きマンション
国土交通大臣認定の第三者機関による評価の住宅性能評価制度を利用
法律に基づき性能評価書に表示されるマーク


「住宅性能評価書」性能の評価項目
- 1. 構造の安定(耐震性等)
- 2. 劣化の軽減(耐久性)
- 3. 維持管理への配慮(メンテナンス)
- 4. 温熱環境(省エネルギー対策)
地盤調査
建物を支えているのは基礎です。その基礎を支えているのは、さらにその下の地盤です。基礎と地盤の接地面では建物の荷重と地盤の強さが力くらべをしているようなものです。建物の重さに地盤が耐えられるかどうか、見ただけでは分からない地盤の強さが、地盤調査を実施することによって数値として把握できます。すなわち、地盤調査の結果を参照することで、地盤の強さに見合った基礎の仕様を決定できるのです。
N値表
土の状態 | N値表 |
---|---|
極めて緩い | 0〜4 |
緩い | 4〜10 |
普通 | 10〜30 |
締まっている | 30〜50 |
極めて締まっている | 50以上 |
地盤調査方法
(標準貫入試験)
国土交通省に登録している地盤調査専門業者により設計前に建物下(両端2箇所)において調査を行いました。
※標準貫入試験とは63.5kgのおもりを76cmの高さから落下させ、規定のサンプラー(鉄の筒)が30cm貫入するのに要した回数をN値として測定します。
住宅瑕疵担保責任保険


「特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律(住宅瑕疵担保履行法)」に基づく保険で、新築住宅の建設を請負う建設業者様または販売する宅建業者様(以下「住宅事業者様」)が瑕疵担保責任を履行した場合に、その損害をてん補するものです。住宅事業者様が倒産等により瑕疵担保責任を履行できない場合には、住宅取得者様に対して直接保険金をお支払いします。
- ①保険期間中に瑕疵が判明した場合、住宅取得者様は、請負契約または売買契約の範囲において、住宅事業者に対して補修等を請求することができます。
- ②住宅事業者は、請負契約または売買契約に基づき、補修等について検討し、保険金をお支払いできる事由に該当する場合には、住宅保証機構に保険金の請求を行います。
- ③住宅事業者が補修等を行います。
- ④住宅保証機構は、住宅事業者が補修等を実施した後、住宅事業者に保険金をお支払いします。
- ②’・④’住宅事業者が倒産等の場合などの相当の期間を経過してもなお瑕疵担保責任を履行できない場合で、保険金をお支払いできる事由にあたる場合は、住宅取得者様は、住宅保証機構に直接保証金を請求し、保険金の支払を受けることができます。
耐震スリット
構造躯体である柱を地震から守るために、柱と非耐力壁の接合部分にスリットを確保。地震発生時に柱や梁に掛かる力を分散し、建物の損壊を軽減させます。

良質な地盤に最適な直接基礎工法
支持層が浅いところに良好な地盤がある場合にだけ可能な「直接基礎工法」を採用しています。建物全体で重量を支えることで安全性を高めています。

外壁・戸境壁
外壁はコンクリート厚約150mm以上とし、断熱材を吹き付け、プラスターボードとクロスを貼り断熱性と耐久性を高めました。戸境壁は約180mm確保し、隣接する住戸間の遮音性・断熱性を高めています。


耐震枠付き玄関ドア
玄関ドアと枠の間のクリアランス(すき間)を大きめにすることで、地震時に枠が歪んでもドアが固着するのを防ぎます。万が一大きな地震が起こった場合の避難経路を確保します。

断熱構造
屋上と床裏に断熱材を施工し、建物をくるむように外断熱しています。壁面は内断熱を効果的に行い、断熱効果をさらに向上。夏涼しく冬温かく。一年中、快適に暮らせます。

溶接閉鎖型フープ&ダブル配筋
コンクリート柱には帯筋を1本ずつ溶接したリング形状を採用。耐震壁には、鉄筋を二重に組むダブル配筋を採用。耐震性や耐久性を向上させ、地震に強く長持ちするマンションを実現しています。

コンクリート配合
水セメント比が高くなると乾燥収縮によるひび割れが発生しやすくなります。本物件ではこの水セメント比を50%以下に設定し建物の耐久性を高めています。(住棟本体のみ)

※掲載の写真は、モデルルーム(Aタイプ)を撮影(2020年11月)したもので、間取りの変更・仕様はオプション商品を含みます。また、家具・備品等に関しては配置例を示したもので販売価格には含まれません。※掲載のイラスト・概念図はメーカー及び当社施工事例です。